--

--

コメント

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

02

27

コメント

「JA共済総研セミナー」開催のご案内

「JA共済総研セミナー」開催のご案内
一般社団法人 JA共済総合研究所
 平素より、当研究所の業務につきましては、格別なるご理解とご協力を賜り厚くお礼申しあげます。
さて、当研究所では来る平成29年3月17日(金)、毎年恒例の「JA共済総研セミナー」を開催いたします。
皆様のご来場を心よりお待ちしております。


1.テーマ
  農山漁村地域の再生・活性化に向けた若年層の地方人材還流戦略
  ~首都圏大学生を対象とした地域滞在型就業体験事業“信州エクスターンシップ”から見えてきたこと~
2.開催日時・場所
  平成29年3月17日(金) 13時00分~16時40分(12時15分開場)
3.定員
  80名(先着順。定員に達し次第、締め切らせていただきます)
4.参加費 無料
5.申込 主催者サイトからお申込みいただけます

<お問合せ先>
    一般社団法人 JA共済総合研究所 調査研究部(担当:上田・川尻)

詳しくは「ご案内リーフレット」をご確認ください



スポンサーサイト

02

12

コメント

第18回先進的リスクマネジメント研究会

「第18回先進的リスクマネジメント研究会」開催のご案内

(株)協同経済経営研究所
 代表取締役 鈴木 充夫

拝啓、時下ますますご清栄のこととお喜び申しあげます。標記の研究会(第18回)を下記のとおり開催します。
今回は、JA改革と信用事業譲渡、公認会計士監査証明への対応、収益管理の高度化とエリア展開等をテーマとします。

1.開催テーマ
今回のテーマは、①JA改革と信用事業譲渡、②公認会計士監査証明に向けた対応、③収益管理の高度化と金融機関としてのイコールフィッティングをテーマに開催します。
JA改革の課題では、JAバンク基本方針と信用事業譲渡の影響と課題について経営面での影響と課題について議論を進めます。また、公認会計士監査の証明が得られない場合には信用事業譲渡になるため、公認会計士監査の証明に向けた対応策について検討します。
また、信用事業を継続するためには金融機関としてのイコールフッティング、金融機関としての能力向上が重要になってきます。
さらに、今後、低金利、奨励金水準の低下のなかで事業利益の確保が困難になることが予想されます。このため、如何に金融(信用、共済)事業の収益を維持し、経済事業における赤字の縮減を図るかが課題になります。四半期モニタリングと収支管理の高度化による現場での収支改善策の提案とエリア展開と貸出を含む自己運用の強化策等による基礎収益力の向上が必要になります。
また、合理化だけではなく、収益力を上げるには地域と組合員の支持を得て事業利用の占有率を上げていくことが求められます。JA改革でも利用者や地域での支持が重要なことから①利用者満足度分析によるCSの向上策と事業利用の拡大への応用、②支店運営、エリア戦略への応用と展開、③JAの現場への応用とJA改革への対応などの課題を中心に検討を行っていきます。

2.開催日時
  平成29年3月25日(土) 午後1時半~午後5時

3.会場
社団法人緑丘会館 東京・池袋 サンシャインビル60 57階 会議室

4.研究事項
 (1)<研究事項>JA改革の動向と課題点
  ①JA改革をめぐる情勢と課題
  ②JAバンク基本方針と信用事業譲渡
  ③信用事業譲渡と公認会計士監査への対応
 (2)<研究事項>公認会計士監査への実務的対応
  ①公認会計士監査証明に向けた監査対応
  ②監査証明に向けたインフラ整備(リスク管理、管理会計、内部監査)
  ③含み損の洗い直し
  ④内部統制の定着化と有効性の確保
  ⑤条件整備をどう進めていくか。
 (3)<研究事項>金融機関としてのイコールフィッティングと対応
  ①金利低下の下での収益管理の実践
  ②意識改革と事業改革
  ③金融機関としてのイコールフィッティング
 (4)<研究事項>地域と組合員の支持の向上とエリアマーケティング
  ①組合員、地域の支持とエリア戦略
  ②エリア戦略のための利用者分析
  ③現場段階での応用
 (5)その他

5.その他
 (1)3月3日までに参加者を森田隆夫氏あてメールもしくはFAXにてお知らせください。
  ①メール  kms(*)gc4.so-net.ne.jp (*)を@に変更してください
      ②FAX   03-3270-0056

詳細はこちらから(案内状PDF)

09

27

コメント

ソーシャルプロダクツ・アワード2017 エントリー受付開始

環境や人・社会への特別な配慮のある商品・サービスが対象
ソーシャルプロダクツ・アワード2017  応募受付開始 
~アワード5周年を記念して1次審査が無料~ 

一般社団法人 ソーシャルプロダクツ普及推進協会
Association for the Promotion of Social Products (APSP) 

 一般社団法人ソーシャルプロダクツ普及推進協会(東京都中央区、会長:江口 泰広)は、優れたソーシャルプロダクツを表彰する「ソーシャルプロダクツ・アワード2017(SPA2017)」を開催し、そのエントリー受付を9月1日より開始します。応募対象は、食品やアパレル・雑貨から、住宅、旅行、金融商品に至るまで、なんらかの社会性(環境、人、社会への特別配慮)を持つあらゆる商品・サービスです。今回はアワードの5周年を記念して1次審査料が無料となります。 
 2013年の第1回以来、ソーシャルプロダクツ・アワードでは、「社会性×商品性」という新しい視点で選ばれたこれまでにない商品・サービスが受賞対象となっており、次代の消費を喚起するものとして高い評価を受けています。企業の社会的取り組み(CSR/CSV)に対する関心や生活者の社会的意識が高まる中、5回目となる今回も先見性を持ったユニークなソーシャルプロダクツを募集します。 
 
■ソーシャルプロダクツ・アワード(SPA)とは 
SPAは、ソーシャルプロダクツの普及・推進を通して、持続可能な社会を実現することを目的にした、日本で初めての、そして唯一の、ソーシャルプロダクツを表彰する制度です。優れたソーシャルプロダクツの情報を生活者に広く提供するとともに、ソーシャルプロダクツを通して持続可能な社会づくりに取り組んでいる企業、団体を応援します。 
 
■ソーシャルプロダクツの普及が必要な背景 
環境問題や貧困問題、地域の活力低下や食の安全・安心の問題など、様々な社会的課題が顕在化する中で、その緩和や解決はもはや行政や特定の団体・個人の力だけではできず、多くの生活者や企業の継続的な参加と関与が必要です。ソーシャルプロダクツは、特別なものではなく、日常の商品やサービスに社会性が加わったものであることから、多くの生活者、企業の無理のない参加により、社会的課題の緩和・解決に貢献することが可能なのです。 
 
■ソーシャルプロダクツ・アワードの特徴 
 ①「社会性」として、環境だけでなく人(社会的弱者)や社会(地域、伝統)への配慮も評価 
  環境負荷低減は今日の商品・サービス、企業の事業活動には欠くことのできない重要な要素です。ただ、原材料の調達から製造、流通、消費、廃棄にいたる商品・サービスのライフサイクルにおける影響は、環境以外の様々な人や社会にも及んでいます。例えば、製造に関わる労働者の人権や原材料の調達地の経済への影響など。近年では、そうした影響に対する配慮を商品・サービスの社会的価値として評価する生活者が増えてきています。そこでSPAでは、環境配慮以外の社会性も幅広く評価します。 
 ②「社会性」のみならず、品質や機能、デザインといった「商品性」も評価 
  商品やサービスの社会的側面(環境や人、社会への配慮)がいかに優れていようとも、生活者がその商品・サービスの品質、機能、デザインといった「商品性」に満足できなければ、それを選択し、利用し続けてもらうことはできません。多くの生活者にソーシャルプロダクツを利用してもらう上での重要な要素として、SPAでは「商品性」も評価します。 
 ③「社会性」「商品性」に加えて、商品・サービスに付随する「ストーリー・仕組み」も評価 
  当該商品・サービスの開発に至った背景や思い、その普及を通して実現したい社会の姿などは、商品そのものと違って、これまで十分に光が当てられる事はありませんでした。ただそれらは、生活者にしっかりと届いた時には価値として評価されるものです。そこでSPAでは、商品・サービスの持つストーリーや、目指す社会を実現するための独自の仕組みなども評価します。 
 ④有識者のみならず一般生活者も審査に参加 
  これまでアワードといえば、有識者の間だけで評価されることが多くありましたが、商品・サービスの評価においては、一般の生活者の視点も非常に重要です。SPAでは有識者だけでなく、生活者の視点も評価に取り入れ、真に生活者に支持されるソーシャルプロダクツに光を当てます。 
 
■開催概要 
<主催> 一般社団法人 ソーシャルプロダクツ普及推進協会 
 <後援>  経産省、復興庁、株式会社環境新聞社 
 <内容> ソーシャルプロダクツの普及・推進を目的に設けられた日本初・唯一の表彰制度 
 <応募期間> 2016年9月1日~2016年11月30日 
 <応募対象・条件> 
 何らかの社会性(環境や人、社会への特別な配慮)を持った商品・サービスで、下記を満たすもの 
 ・生活者向けのもの(生活者が購入や利用ができるもの) 
 ・商品・サービスの購入を通して、よりよい社会づくりへの参加(社会貢献)ができるもの 
 ・2015年10月1日から2016年9月30日までの間に販売され、2016年10月1日からの1年間にも販売予定があるもの 
  ※有形・無形は問いません。 
  ※売上の一部又は全部を環境や復興支援を含む社会的取り組みに寄付する商品・サービスも対象となります。 
  ※単体の商品でなくても、同一商品カテゴリー内であれば、複数の商品をまとめて(ブランドとして)応募することが可能です。ただし、商品カテゴリーが複数の領域にまたがっている場合は、同一ブランドであってもそれぞれの商品カテゴリーでの応募が条件となります。 
 <部門> 主に国内の社会的課題の解決に資するものを対象とする「国内部門」と、主にグローバルや海外の社会的課題の解決に資するものを対象とする「国際部門」があります。応募時にどちらの部門にエントリーするか選択していただきます。 
  <賞の種類> 国内部門、国際部門のそれぞれに下記の賞があります。 
 ① 大賞 
 ② 特別賞(優秀賞、生活者審査員賞など複数) 
 ③ ソーシャルプロダクツ賞 
<審査方法> 各部門ともに商品・サービスの「社会性」ならびに「商品性」を、部門ごとの審査員が応募書類と実物から審査します。また、公募によって選ばれた一般の生活者も、生活者の視点から商品・サービスの「社会性」や「商品性」を審査します。その上で、「社会性」と「商品性」を合わせた総合的な評価からソーシャルプロダクツ賞を決定し、その中から大賞や特別賞(生活者審査員賞を含む)を選出します。 
 <審査員> 
 国内部門 
  神原 理   (専修大学商学部 教授、ソーシャルプロダクツ普及推進協会 理事) 
  腰塚 安菜   (オーガニックライフスタイリスト) 
  下川 一哉  (株式会社意と匠研究所 代表) 
  町井 則雄  (公益財団法人日本財団 監査部シニアオフィサー) 
  三柴 淳一   (国際環境NGO FoE Japan 事務局長)   他 調整中 
 国際部門 
  江口 泰広   (学習院女子大学 名誉教授、ソーシャルプロダクツ普及推進協会 会長) 
  鎌田 安里紗 (モデル、エシカルファッションプランナー) 
  末吉 里花   (一般社団法人エシカル協会 代表理事) 
  丸山 美沙   (株式会社メディアジーン MY LOHAS編集長代理) 
  渡辺  龍也   (東京経済大学現代法学部 教授)  他 調整中 
 <審査料> 1次審査  5周年を記念して無料 
      2次審査  NPO/中小企業   :27,000円/1点 
                    上記以外          :54,000円/1点          
※いずれも税込。受賞時の展示会費、WEB・カタログ製作費等を含みます。 
 <スケジュール> 
 ① 応募受付期間:2016年9月1日~2016年11月30日 
 ② 書類審査期間:2016年12月10日~2017年1月5日 
 ③ 商品審査期間:2017年1月16日~2017年1月27日 
 ④ ソーシャルプロダクツ賞の発表:2017年2月上旬 
 ⑤ 大賞・特別賞の発表、表彰式:2017年3月上旬 
<展示会> 
 期間:2017年3月上旬~中旬 
 会場:LIFE CREATION SPACE OVE南青山(東京)および中之島(大阪) 
 ※受賞した商品・サービスの展示(展示料は無料)。 
 ※会場は変更となる可能性もあります。 
<SPAマーク等の利用> 受賞した商品・サービスは、社会性と商品性が高いレベルで調和している証として「SPAマーク」を掲示することが可能(有料)です。また、SPA受賞商品/APSP認定ソーシャルプロダクツであることを発信・表示することができます。 
 ※SPAの受賞やSPAマークの利用は、後援省庁・企業による個別の商品・サービスの推奨を意味するものではありません。SPAマーク等の利用際しては、別途定める規定を遵守することが必要です。 
 
■ソーシャルプロダクツ・アワード詳細および応募方法 
下記、公式ページよりご確認ください。 

<本件に関するお問い合わせ> 
一般社団法人ソーシャルプロダクツ普及推進協会 事務局 
担当 :菅野 sugano@apsp.or.jp/中間nakama@apsp.or.jp 
電話 :03-3248-5755 

『農業協同組合経営実務』購読者の方は、こちらで受け付けています。


09

26

コメント

第1回市場流通ビジョンを考える会北日本地域部会研究会のご案内

関係各位
市場流通ビジョンを考える会
代表幹事  磯村 信夫 

第1回市場流通ビジョンを考える会北日本地域部会研究会のご案内

 皆様には平素よりご支援、ご協力を賜り、誠にありがとうございます。
 さて、市場流通ビジョンを考える会においては、「第10次卸売市場整備基本方針」についてのさらなる理解と戦略策定のための事例紹介、多角化や統合合併など研究テーマを決めながら学び、交流する場を作っております。
 この度、下記の通り「第1回市場流通ビジョンを考える会北日本地域部会研究会」を開催いたします。皆様のご出席を切にお願い申し上げる次第です。


<第1回北日本地域部会研究会>

講演:「市場関係者が把握すべき今後の我が国の食糧問題と農林水産業の変化について」
         宮城大学フードビジネス学科 三石 誠司教授
事例発表:①「管理部から会社を強くする。経営計画の策定と実行(仮)」
             弘果弘前中央青果株式会社 取締役部長(管理担当) 大中 実氏
        ②「卸、仲卸の垣根を超えた市場全体の経営戦略の立案とPJの進行」
             横浜丸魚株式会社 執行役員 柴原 哲氏
講演:「第10次卸売市場整備基本方針の開設と地方市場が検討すべき最優先事項」
        東京聖栄大学 藤島 廣二教授
パネルディスカッション
     「地方市場が経営戦略を作成、実行するために必要な課題解決方法」
      パネリスト
      弘果弘前中央青果株式会社 取締役部長(管理担当) 大中 実氏
      横浜丸魚株式会社 執行役員 柴原 哲氏
      東京聖栄大学 藤島 廣二教授
      コーディネーター
      HS経営コンサルティング株式会社 代表取締役 本田 茂

日 時:平成28年(2016年)11月26日(土)午後1時半~午後7時
会 場:仙台中央市場 株式会社宮果会議室
会 費:会員 1万円
                  (懇親会含む。1社あたり2名以上の参加は1名あたり追加5,000円懇親会経費分をいただきます)
                   非会員 1万円
                 (オブザーバー参加は1回まで。2回目からは入会が必要となります)
申込締切:平成28年11月12日(土)
申込方法:別紙申込書を事務局までFAXまたはメール

以上

問合せ
市場流通ビジョンを考える会北日本地域部会事務局
HS経営コンサルティング株式会社
代表取締役 本田 茂
〒982-0241 宮城県仙台市太白区秋保町湯元字釜土西4-5B201
TEL:090-7220-5643 FAX:022-397-2505
電子メール:honda@hs-consulting.jp


詳しくはこちらをご確認ください。お申込はこちらの申込書をご使用下さい。



09

09

コメント

平成28年度 新世紀JA研究会 第21回セミナー のご案内

平成28年度 新世紀JA研究会 第21回セミナー
「ありがとう」といわれるJA
JA自己改革の推進と都市型JAの役割発揮


1.趣旨 
 JA東京むさしは、平成10年4月に5市5JAの合併により設立されて以来、地域にとってなくてはならない存在であり続けるために、経営理念を掲げ、長期基本計画を策定し、役職員が一丸となって組合員・地域住民に貢献して参りました。
 近年はTPPの大筋合意や農協法の改正など、厳しくJAのあり方を問われておりますが、一方で都市農業振興基本法が成立し、都市に農業を存続させて欲しいという都市住民の意見が、都市型JAの活動を力強く後押ししてくれています。
 このような情勢の中、JA自己改革をいかにして進めていくべきか、また、都市型JAの発揮すべき役割とは何かを考える機会として、セミナーを開催致します。

2.主催 
 新世紀JA研究会およびJA東京むさし

3.開催日時 
 平成28年10月27日(木)13時30分 ~ 10月28日(金)15時00分

4.参加対象者 
 JA組合長、常勤役員、非常勤役員、幹部職員(連合会含む)、及びJA青壮年部・女性部役員他

5.参加予定人員 
 150人(定員になり次第、締め切ります)

6.開催場所 
 セミナー1部会場 パレスホテル立川
  セミナー2部会場
  ・JA東京むさし
   小平ファーマーズ・マーケット「ムーちゃん広場」(平成28年10月オープン)

  ・JA東京みどり
   ファーマーズセンター「みの~れ立川」(平成25年5月オープン)
 7.参加費 
 会員(1名様に限り) 20,000円(宿泊・懇親会費を含む)
 会員外   30,000円(宿泊・懇親会費を含む)
 受講のみ   15,000円(宿泊・懇親会費を含まず)

8.申し込み方法 
 平成28年10月3日(月)までに必要事項を申込書へ記入の上、参加費をお振り込み頂き、JA東京むさし(企画広報課 企画担当)宛てにお申し込み下さい。(詳しくは案内書をご確認ください)

9.問い合わせ先 
 セミナーの内容についてのお問い合わせは、下記宛てにお願いします。
  〒103-0013 東京都中央区日本橋人形町3-1-15
  社団法人 農協協会内「新世紀JA研究会」根本、鈴木 宛て

  ℡:03-3639-1121 FAX:03-3639-1120 E-mail:nemoto@jacom.or.jp


案内書(PDF)はこちらからダウンロードしてください。



プロフィール

全国共同出版編集部

Author:全国共同出版編集部
FC2ブログへようこそ!

最新コメント

最新トラックバック

検索フォーム

ブロとも申請フォーム

QRコード

QR

Designed by

Ad

上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。